Wave Technology(WTI)-ウェーブ・テクノロジ

WTIは技術者不足を解決する「開発設計促進業」です

陸上無線技術資格はどうしたらとれるの?

みなさんこんにちは。技術教育センター長の前川繁登です。

当社は技術者集団の会社でして、その技術力を見える化するため、以前のブログでもご紹介したように、社外資格の取得を勧めています。教育センターとしてもそれをサポートしていて、前回8月のブログでは基本情報技術者試験の合格方法を紹介しましたが、今回は当社の強みの一つである無線通信技術に関連した国家資格である陸上無線系資格についてご紹介します。

 


続きを読む

分解調査(リバースエンジニアリング)のレポート販売はじめました!

みなさんこんにちは、WTI営業部 塩谷です。

今回はリバースエンジニアリングPlusの新たなプラス要素となる、レポート販売のご紹介です。

見たい製品の解析情報がすぐに手に入るサービスとなっておりますので、一度当社のレポート販売のラインナップをご覧いただけますと幸いです。

レポート販売の特別ページはこちらから

続きを読む

『半導体パッケージの電源電圧安定化に必要なもの』~プリント基板設計編~

皆さんこんにちは。東京事業所パッケージ設計課の矢野です。

今年最初のプログで『半導体パッケージの組み立てに必要なもの』~プリント基板設計編~を紹介しましたが、今回はICの電源電圧安定化に必要なチップコンデンサ(以下 コンデンサ)の実装に関して、基板設計の観点からご紹介させていただきます。

続きを読む

高周波の反射特性を表すパラメータとは? ~さまざまなパラメータで表現~

みなさん こんにちは。テクノシェルパ技術コンサルタントの河野です。

これまでスミスチャートの説明反射係数とスミスチャートの関係についてシリーズもので紹介させていただきました。
今回はいくつかある反射特性を表すパラメータを一挙ご紹介させていただきます。
当社の高周波(RF)コンサルサービスはこちら

続きを読む

ウエハダイシングの方式について

みなさん、こんにちは。第一技術部 高周波デバイス設計課の吉田です。
はじめまして。どうぞよろしくお願いします。

同じ課のメンバーが、以前のブログ「半導体パッケージの組み立て工程紹介『ウエハダイシング』」でウエハのダイシング(チップ分離)について紹介いたしました。
今回はダイシング方式の種類についてもう少し詳しくご紹介したいと思います。

続きを読む

パワーコンディショナに求められる機能について(その3)

みなさんこんにちは。
3回目の登場となります電源設計課の清水です。

前回に続き、太陽光発電に使われるパワーコンディショナ(パワコン)に求められる機能を紹介しています。

【関連リンク】

続きを読む

通電試験でお困りじゃないですか?

みなさんこんにちは。光デバイス設計課の吉田です。
数年ぶり2回目の登場となります。

さて、みなさんは半導体デバイスや電子デバイスの信頼性試験の一環として通電試験などを実施されることはありませんか?
例えば、新製品の開発に伴う寿命試験や耐電圧・耐電流などの長期ストレス試験や不具合の解析評価など、開発や信頼性試験をご担当されている方でしたら色々な分野で通電試験を実施されることはよくあることではないかと思います。

続きを読む

ノイズ対策の基本的な考え方

テクノシェルパ技術コンサルタントの原田です。

今回からノイズ対策について書かせていただこうと思います。ノイズを抑制する方法は種々ありますが、基本的なノイズ対策手法として次の4つに分類されることがあります。

  1. シールディング
  2. ワイヤリング
  3. グラウンディング
  4. フィルタリング

これらのうち、今回はシールディングとワイヤリングについて説明したいと思います。

続きを読む

高周波SSPAの回路設計手順について

みなさん、こんにちは。高周波機器設計課の番匠です。

当社では、パッケージ内部でインピーダンス整合を行う内部整合型トランジスタや外部でインピーダンス整合を行う外部整合型トランジスタ、高周波SSPAの開発実績があります。

高周波ディスクリートトランジスタ/高周波アンプモジュールについてはこちら

続きを読む

紛争鉱物調査とは ~その2~

みなさんこんにちは。営業課の塩谷です。

2021年5月に「紛争鉱物調査とは」というタイトルで、ブログを執筆させていただきました。
その後、そのブログを見て、「紛争鉱物調査のサービスについてどのようなことができるのですか?」というお問い合わせをいただいたこともありました。関心をもっていただいていることを大変うれしく感じました。

また、紛争鉱物調査のお問い合わせはここ最近増加傾向にあります。これは取りも直さず、日本の企業で、紛争鉱物調査が定着してきているということになります。

続きを読む

 © 2005 Wave Technology Inc.